ドバイ株の魅力 アーカイブ

GCC諸国は、”良好なファンダメンタルズの割には株価が割安”と言われています。
今回は、そのあたりの状況について詳しく見ていきましょう。
⇒それ以外の”GCC諸国への投資が有望とされる理由”

GCC６カ国の経済状況

 

ちなみに日本は、
 
※出典：ドバイ株投資完全攻略セミナー

GDP成長率は高いのですが、1人当たりGDPは、すでに日本と遜色ないところも多いです。
UAEの格付けなんて、日本と一緒だし・・・・＾＾；

BRICsやVISTAといった新興国とは、違う方向性の成長を目指していることが
このあたりのデータからも伺えますね。

人口も少ないので、インドや中国のように国内市場での消費は期待できません。
周辺の国々を相手に事業を行うことを前提にしなくてはいけませんが、
ここは元々、貿易の要衝として栄えた歴史が物語るように、
地理的に恵まれた位置にあります。

GCC諸国の株価は割安なのか？

2008年2月に視聴したセミナー資料を見るかぎり、割安感はあると思いました。
もちろん銘柄にもよるのですが、時価総額の大きな代表的銘柄でも、2007年PERが8倍～20倍。
2009年予想PERでは5倍～10倍前後と、成長性のわりに割安。

キャピタルパートナーズ証券の世界の株式指数一覧の資料を見ると、
08年4月時点での予想PERは、ドバイ12.8倍　サウジアラビア24.7倍。

一時は、ちょっと高くなってきたかな～とも思ってましたが、
ドル安の影響で、また値ごろ感がでてきました。（ドルペッグ制の影響） 

ドバイ株が底を打った２００７年４月ころ、ドバイの指数平均でPER１２倍くらいだったようですので、
当時と同じくらいの割安感があるかも・・・。

参考までに、香港ハンセン指数は14．9倍　日経225は14.4倍となってます。

そもそも割安かどうかは、株価の推移と将来の成長性によって変わってくるので、
購入時に、その点を、しっかりチェックしてから判断するべきものなのでしょう。

今後の見通しは？

そもそも、GCC諸国の株価が割安になった理由としては、
・9.11同時多発テロ後、オイルマネーのGCC市場への逆流によるバブルが、2006年1月にはじけ急落。1年近くの下落局面を経て、2007年前半に底打ち反転が見られたタイミング。

・企業業績が改善・拡大しているにもかかわらず、上記のようなタイミングのため、相対的に割安感。
・外国人投資家への規制があり、門戸が完全に開かれている状態ではなかったため、海外資金が入りづらかった。

などの理由が挙げられています。

ドバイ株完全攻略セミナーによると、「Global Mutual Fund Ivestorが５つ星クラスのモデル経済地域として評価」「ゴールドマン・サックスが機関投資家向けのレポートで買い評価」など、この地域への評価が高まっており、世界中が注目を始めたところだそう。

また、原油価格は、機関投資家の間では1バレル＝40ドルで評価されているので、この評価価格の見直しが行われれば、さらにファンダメンタルズの良好さが認識され、この地域への評価が上昇する可能性もあります。

今後、規制緩和の動きもさらに進むでしょうから、海外機関投資家の資金の流入が期待できるのかも？また、MSCI　Emerging Indexにも、まだ含まれていない地域であるため、今後の指数採用による恩恵も期待できるのでは・・・という見方もあります。

ここでは、GCC6カ国への投資が有望な理由のひとつである、
”単一通貨導入”という大イベントについて、ちょっと詳しく見てみましょう。
→それ以外の理由については、こちら。

GCC6カ国（サウジアラビア・UAE・クウェート・オマーン・カタール・バーレーン）は、現在、単一通貨の導入へ向けて動いています。

湾岸諸国の通貨は米ドルにペッグしていますが、導入後には、いずれ管理変動相場制へと移行、徐々に変動幅を拡大させながら、完全な変動相場制を実現させていく意向もあり、この単一通貨導入へ向けた動きからは目が離せません。

何故なら、これが将来実現すれば、為替の上昇による恩恵を受けることができる可能性が高いため、経済成長による株価の上昇と合わせて、「一粒で二度おいしい」ことになるかもしれないからです。

実際、中国の株式市場では、将来の人民元の自由化による恩恵を期待して、外国からの資金が集まってくる構図が出来上がっています。（もちろん、人民元高だけが目的ではありませんが。）　おそらく、GCC6カ国の株式市場でも同じような現象が起こる可能性は高いと思います。

いずれにせよ、湾岸諸国は通貨切り上げの方向へ向かっている

湾岸諸国が単一通貨を導入する目的は、金利政策の自由度を高め、石油や天然ガスに頼らない経済構造を構築することにあります。米ドルペッグ制ですと、米国の金利の動きによって、自国の金利を動かさざるをえません。通常は、インフレ率や景気動向など、自国の経済状況によって金利政策を決めることができるのですが、米ドルペッグ制だと、そうもいかないのです。（余談ですが、香港も同じような状況です。）

2008年は、サブプライム問題に端を発した米国の景気後退懸念により、米ドルの金利がどんどん引き下げられる状況が起こりました。一方では、湾岸諸国は経済成長に伴い、インフレも進んでいますので、本来は金利を引き上げて、景気をコントロールしなくてはならない状況です。

しかし、米ドルペッグ制をしいているかぎり、米国の金利に追随せざるをえない・・・・これは、ジレンマです、、

これを解決するには、米ドルペッグからの離脱または、その前段階として、対ドルでの通貨切り上げが必要な状況となっており、実際、クウェートでは通貨切り上げを行い、積極的なインフレ対策を講じています。

また、2007年末には、ドルペッグ制廃止が湾岸会議の議題にのぼっており（このときは見送りとなりましたが）、GCC諸国が、通貨切り上げ、または通貨バスケット制への移行へと向かう圧力にさらされていることが明確になりました。

参考記事：GCC首脳会議　ドル連動停止を見送りへ

現在、UAEの外貨準備高のほとんどがドルとなっていますが、ドルの比率を徐々に引き下げて50％とし、ユーロの比率を高めていく方針を打ち出しているのも、ドルペッグ制からの離脱または、対ドルでの切り上げを見越した動きであることは間違いないでしょう。

（注釈：ドルに対して、UAE通貨が切りあがると、外貨準備高の価値が大きく目減りしてしまう。以前は９割以上をドルが占めていたカタールは、すでにドルの比率を４割まで下げており、ドルペッグを外すのでは？と言われている。）

導入は2015年？

当初、2010年の導入を目指していた湾岸6カ国の単一通貨構想ですが、現時点では、2010年の実現は、ちょっと難しいという見方が強いようです。いろいろな課題も残されており、各国の足並みが揃うにも、もう少し時間がかかりそうな様子。2015年あたり・・・というのが、現状多数派の意見とか。

ユーロの場合は構想から実現まで50年という年月がかかりましたが、湾岸諸国の場合には、参加国の数が少なく、単一民族・単一言語・単一宗教という、まとまりやすい事情もありますので、各国間の微妙な温度差や足並みの乱れはあるにせよ、ユーロに比べれば、各段に早いスピードで実現されることでしょう

湾岸諸国の通貨統合が実現されれば、人口3700万人、総GDP5800億ドルの一大経済圏が出現することになります。アジアとヨーロッパ、アフリカをつなぐ地理的な利点もあることですし、この経済圏への投資は、なかなか有益なのではないかと思うのですが、いかがでしょうか？

・湾岸協力会議の通貨統合　－IBTimes
↑湾岸諸国の単一通貨導入について分かりやすくまとめられていますので、さらに詳しく知りたい方は参考にしてみてください。

参考URL＆参考書籍：
・ドバイ株投資完全マニュアル (本気の海外投資シリーズ 5)
・投資先としてのGCC諸国　－香港資産運用奮闘記
・中東北アフリカ/アジア株式ファンドセミナーの資料

ドバイが属するアラブ首長国連邦（UAE)は、
その周囲の国々から構成されるGCC（湾岸協力会議）のメンバーです。

※湾岸協力会議とは？　⇒Wikipedia

GCC6カ国には、
UAE、サウジアラビア、カタール、クウェート、バーレーン、オマーンが含まれます。

最近は、中東系のファンドも数多く登場していますが、それらのファンドには、
必ずと言っていいほど、このGCC６カ国が含まれているんですよね。
（ファンドで、”アラブ”と言えば、この地域を指しています。）

つまり、中東への投資先として、GCC6カ国は
外すことができない地域なわけですが、それは一体、ナゼなのでしょう？

もともとGCC6カ国は、中東の優等生メンバーから構成されています。
いくら地理的に近い地域にある国でも、
経済的に良好なファンダメンタルズを持ち、政治的・紛争リスクも比較的少ない国でないと
仲間に入れてもらえません。（イランなどは、もってのほか。）

その前提に加えて、最近は、GCC6カ国の株式市場が、
投資先として非常に魅力的な地域であることが認識されるようになってくるにつれて、
欧米をはじめとする、世界の資金が中東へも流れ込み始めつつあるとか。

GCC6カ国が投資先として魅力的な理由を、その筋に詳しい方にお話してもらったら、
おそらく1時間や2時間じゃ済まないと思うのですが、私が得た知識をもとに
その理由を、敢えて大ざっぱにまとめてみれば、こんな感じでしょうか。

 

・経済的に良好なファンダメンタルズにもかかわらず、割安な株価。（2008年2月時点） ・潤沢なオイルマネーを背景に、経済発展を続けている。 ・通貨切り上げ、湾岸6カ国単一通貨の導入への期待。 ・規制緩和による外資導入の増加が始まりつつある。 ・世界の株式市場との連動性の低さ

それぞれについて、参考資料をもとに、少し詳しく見てみましょう。