いやはや、2008年は、
歴史的な波乱含みの幕明けとなりました。
中国株で、ある程度の乱高下には慣れっこになっていた私ですが
こんなに激しい動きは初めての経験で、
ポカーンとしているまま終わっちゃいました・・・・
（風邪で元気がなかったせいもありますが。）
各証券会社の2008年の見通しは、
早くも大ハズレの様相を呈してきた気が・・・＾＾；
ここまでサブプライム問題が深刻な影響を与えるとは、
去年の時点では誰も思ってなかったみたいですね。
戸松氏が去年の秋のセミナーで、
「数ヶ月から半年くらい調整が続くかも・・・
少しずつ買っていってください。」
と、当時としてはけっこー厳しいことを言っていたのです
今振り返れば、それが、いちばん当たっていたかも。
なかなか相場見通しってのは、
特にトレンドの転換では、難しいものなんだなーと
改めて思いました。
とはいえ、今回も懲りずに、各社の予想を見てみましょう
●2008年1月のまとめ
前半は徐々に上昇し、14日には一時5,522ptを回復、07年11月8日以来の高値を更新。しかし、中国人民銀行が、金融機関に08年の新規貸付額の目標を07年実績以下に抑制するとの観測や、米国の景気後退が、中国の輸出や経済全体に及ぼす影響を投資家が意識し始めたことなど不安材料が相次いだ。
また、中国銀行がサブプライムローン関連で多額の損失を計上する可能性があるとの噂を受けて、市場心理が悪化し、指数は14日の直近高から2割弱も下落した。
その後、米国の緊急利下げや米国株の反発、当局による応急措置が打ち出されるとの観測が支援材料となり、一時下げ止まる場面もあったが、①中国鉄道建築のＡ株ＩＰＯ計画が当局に承認された ②ペトロチャイナ、興業銀行のロックアップ期間が2月5日に解除される ③中国中・南部の50年ぶりの雪害による直接の経済損失が326.7億元に達した、などの悪材料から、指数は一時07年8月3日以来の安値(4,330pt)を更新、けっきょく月初より16.1%安の4,383pt（31日）で引けた。
香港市場：→Ｈ株指数のチャートはこちら。
年明けから軟調な展開だったが、1月21日と22日にわたり株価指数が大幅な下落。Ｈ株指数は21日に
7.07%、22日に11.97％と過去最大の下げ幅となった。この背景には、
①メルリンチやシティグループのサブプライムローン絡みの巨額損失の発表と米国景気後退懸念の高まり
②中国人民銀行が預金準備率を25日付けで0.5%引き上げ過去最高水準の15％にするなど中国の本土の引締め強化の懸念の高まり ③直通車の解禁延期 などがあるが、
暴落の直接のきっかけは、中国銀行がサブプライムがらみで巨額損失を計上し、最悪の場合には赤字転落の可能性もあるという観測報道だったと見られる。
その後、この報道は否定され、米国の緊急利下げを受け、これに追随して香港の金利引き下げの発表があったことから、相場は急反騰。23日にハンセン指数10．72％、Ｈ株指数11.48%高と前日の暴落を1日で取り戻し、過去最大の上げ幅を記録した。その後も相場は落ち着かず、乱高下が目立つ展開となっている。
● 2月の相場見通し
本土市場：
■東洋証券：
旧正月明けから4月にかけての07年通期決算や3月の全人代での政策決定を受けて、好業績銘柄や政策関連銘柄への物色が広がる公算が高い。一方、08年の主要課題は「引締め強化」であることもあって、預金・貸出金利動向、預金準備率の引き上げ動向や、米サブプラム問題を発端とする世界株安が短期に収束していくかどうかも注目ポイント。
■内藤証券：
この冷え込んだ投資家心理を短期間で好転させるには政府による株価対策が不可欠であろう。しかし、安易な株価対策は内需主導型の経済体系へと向かう機会を奪うことにもなりかねず、短期的な回復にとどまる可能性があり、注意が必要。
もっとも、昨年5月末のキャピタルゲイン課税導入観測時の調整が1カ月程度で済んだことや、今年8月には北京オリンピックが控えていることなどを考えると現在の冷え込んだ投資家心理も春までには回復するだろう。今回の調整には時間が必要であるが、内需主導型経済に転換する過渡期と見るべき。
香港市場：
■岡三オンライン証券：
調整を終了して、底入れ・反発を予想。米国の景気後退観測など外部環境悪化が懸念されるも、２月の春節連休（→消費拡大）、０７年本決算への期待、３月の全人代が視野に入ることなどが手がかり材料。Ｈ株指数のレンジは、11,700（直近安値水準）－16,600（１００日移動）を予想しています。
海外市場の焦点が、信用リスク不安から米景気後退懸念にシフトしたことを、プラスにとらえていたのが印象的。信用リスク不安は、香港市場には対処不能な事態だが、後者なら中国経済に与える影響は予測可能。しかも、１月までの調整で、悪材料をかなり織り込んだと見ることができる、と判断しているからのようです。
■東洋証券：
Ｈ株指数は、昨年8月17日の安値10,253pt前後が当面の下値の目安。今後の相場の判断材料は、①旧正月明けから4月にかけて本格化する07年本決算発表 ②3月の全人代（中国の国会にあたる）後の具体的な経済政策、金融政策の動向などにシフト。
本土企業については、総じて好業績が期待でき、Ｈ株については内需関連銘柄のウェイトが大きく、米国への依存度が相対的に低いため、米国景気後退懸念も限定的なものになるのではないか。サブプライムローン問題の影響が払拭されれば、市場心理も上向くと予想。
参考までに、予想ＰＥＲはハンセン指数が約15.6倍、Ｈ株指数が約16.4倍、レッドチップ指数が約16.5倍、上海総合指数が34.7倍となっています。（1月31日終値）
■内藤証券：
現状では、海外市場を尻目に香港市場が単独で上昇するのは難しく、相場が本格的な反転に向うには海外市場の上昇や｢港股直通車｣の実施等が必要だろう、としています。
さますのの感想：
目先は、本決算発表や全人代に期待して、春ころまでに相場は上向くとの見方が多いですね。
（その後、どうなるかは分かりませんが・・・）
でも、各証券会社とも、なんとな～く自信なげな雰囲気があるような・・・
去年までのような強気一辺倒な感じではないです。
そして、米国景気後退や金融引締めで、一時的な中国経済の鈍化は避けれない様子かな。
でも、これまでの貿易黒字や固定資産投資が牽引してきた中国経済を
消費などの内需主導型へと転換させるための通過点となってくれることを期待しています。
ご注意）あくまでも参考材料としてください。お約束ですが、投資は自己責任で。
※上記の予想は、東洋証券、岡三オンライン証券、内藤証券のレポートを大ざっぱにまとめたものです。東洋証券、岡三オンライン証券のレポートは、口座開設者ならばご覧いただけます。
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